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【BizXaaS MaP物件管理】「地図/位置情報×SFA」による営業力強化(ZENRIN版)

¥5,000 JPY ユーザごと 1 か月ごと 本サービスのご利用料金は、イニシャル費用(初期費用)および毎月のランニング費用で構成されます。 ランニング費用は物件管理onSFDCのライセンス費用とGoogleMaps利用料が必要です。物件管理onSFDCのライセンス費用は1ライセンス月5,000円から利用が可能で、GoogleMapsについてはGoogle社の価格体系に則り御見積り致します。

評価

(0)

リスト作成日

2018/03/30

最新リリース

2018/02/01

位置情報の連携による営業力強化

Salesforceを活用しているものの、ただデータを蓄積するだけになっていませんか?##BizXaaSMaP物件管理は企業に所有するデータと地図を連携し有効活用するサービスです。登録されたデータを地図上で閲覧できることで商談状況や取引状況が一目瞭然となり、より質の高い営業活動をサポートします。####また、物件管理に特化した機能を豊富に用意しており、不動産業界や新規出店業務、店舗管理業務等での利用におススメです。

  • ■ サービス詳細##BizXaaS MaP物件管理は、物件情報や商談情報などを地図と連携し、各エリアに点在する物件の商談状況等の見える化や、効率的な訪問計画を可能にして、顧客や取引先との接点を最大化します。
  • ■BizXaaS MaP物件管理が選ばれる3つの理由##1.地図上の物件情報を商談状況等の属性で色分けし、各エリアに点在する物件のフォロータイミングを見逃しません。
  • 2.これまではExcelや紙地図を駆使して手作業で作成していた物件概要資料をボタン一つで作成可能とし、作業時間の削減を実現します。####3.物件管理業務で必須となる機能と都市計画図等を1画面で利用できるため、正確かつ効率的に業務を進められます。
■BizXaaS MaP物件管理の特長##・ゼンリン住宅地図、Google Mapsを利用可能です。##・地図上に登録・表示する情報はピンとポリゴン(図形描画)が可能です。##・都市計画図やブルーマップ、路線価等の情報も重ね合わせることが可能です。##・距離や面積の計測機能といった物件管理業務に必須となる機能があります。##・NTTデータは約300団体を超えるお客様への地図システム導入の実績があり、そのノウハウをもとにお客様業務を踏まえたシステム導入の要件整理やシステム定着化のご支援が可能です。

特長

  • Professional, Enterprise, Unlimited, および Force.com Edition 対応Professional 以上
  • Apps, tabs, and objects in this package don't count against org limits制限なし

管理パッケージのコンテンツは、組織のアプリケーション、タブ、およびオブジェクトの制限にカウントされません。未管理パッケージのコンテンツは制限にカウントされるため、インストール前に組織を確認してください。パッケージ内容

  • カスタムオブジェクト数: 16
  • カスタムアプリケーション数: 1
  • カスタムタブ数: 3

Lightning コンポーネントは、Salesforce アプリケーションのビルディングブロックです。Lightning アプリケーションビルダーやコミュニティビルダーなどのツールで、グローバルコンポーネントを使用して、カスタムアプリケーションを構築します。Lightning コンポーネント

  • グローバル: 0
  • App Builder: 0
  • コミュニティビルダー: 0

要件

Salesforce のエディション
システム要件
追加のシステム要件はありません

サポート サポートは提供されません

サポートは提供されません

追加情報

パッケージ名
BizXaaS MaP 物件管理
バージョン
BizXaaSMaP 物件管理 v1.2 / 1.2.0
最初のリリース
2018/03/30
最新リリース
2018/02/01
言語
NTT DATA CORPORATION
〒135-6033 東京都江東区豊洲3-3-3 豊洲センタービル
設立年
1988
電話
03-5546-8202

NTTデータグループは、1988年に日本電信電話(株)から分社して以来、公共分野のシステム、金融、製造、流通、通信、医療・ヘルスケアなどの法人向けシステム、さらには業界横断的な社会インフラサービスまで、社会の要請・課題に応える情報システムやサービスを提供してきました。そして近年は、事業のグローバル化を推進しており、2010年3月末現在、海外拠点は25カ国・78都市にまで拡大しています。我が国のIT産業の“先導的役割”を果たす企業として、また世界各地で事業を展開するグローバル企業として、これからの社会を支え、変革していく新しい「しくみ」や「価値」を提供していきます。

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